【宅建過去問】(平成09年問49)建物に関する知識

建築物の構造に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。

  1. 木造2階建の建築物で、隅柱を通し柱としない場合、柱とけた等との接合部を金物で補強することにより、通し柱と同等以上の耐力をもつようにすることができる。
  2. 平面形状が長方形の木造建築物の壁は、多くの場合張り間方向とけた行方向とで風圧力を受ける面積が異なるので、それぞれ所定の計算方式により算出して耐力壁の長さを決める必要がある。
  3. 鉄骨造は、自重が重く、靭性(粘り強さ)が大きいことから大空間を有する建築や高層建築の骨組に適しており、かつ、火熱による耐力の低下が比較的小さいので、鋼材を不燃材料等で被覆しなくても耐火構造とすることができる。
  4. 鉄筋コンクリート造における柱の帯筋やはりのあばら筋は、地震力に対するせん断補強のほか、内部のコンクリートを拘束したり、柱主筋の座屈を防止する効果がある。

正解:3

1 正しい

09-49-1

階数が二以上の建築物における隅柱は、通し柱としなければならない(建築基準法施行令43条5項本文)。ただし、接合部を通し柱と同等以上の耐力を有するように補強した場合においては、例外である(同項ただし書き)。この場合は、隅柱を管柱とすることができる。

■参照項目&類似過去問
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木造建築物(免除科目[04]2)
年-問-肢内容正誤
1R02s-50-2木造建物を耐震、耐風的な構造にするためには、できるだけ建物の形態を単純にすることが適切である。
2H18-49-1木造建築物において、木造の外壁のうち、鉄網モルタル塗その他軸組が腐りやすい構造である部分の下地には、防水紙その他これに類するものを使用しなければならない。
3H18-49-32階建ての木造建築物の土台は、例外なく、基礎に緊結しなければならない。×
4H18-49-4木造建築物において、はり、けたその他の横架材の中央部附近の下側に耐力上支障のある欠込みをする場合は、その部分を補強しなければならない。×
5H14-50-1木造の建築物に、鉄筋の筋かいを使用してはならない。×
6H12-50-3木造建築物の継手及び仕口は、外部に露出しているため意匠の面を最も重視しなければならない。×
7H12-50-4木造建築物の柱は、張り間方向及びけた行方向それぞれについて小径を独立に算出したうえで、どちらか大きな方の値の正方形としなければならない。×
8H10-48-2木造建築物の設計においては、クリープ(一定過重のもとで時間の経過とともに歪みが増大する現象)を考慮する必要がある。
9H10-48-4木造建築物を鉄筋コンクリート造の布基礎とすれば、耐震性を向上させることができる。
10H09-49-1木造2階建の建築物で、隅柱を通し柱としない場合、柱とけた等との接合部を金物で補強することにより、通し柱と同等以上の耐力をもつようにすることができる。
11H09-49-2平面形状が長方形の木造建築物の壁は、多くの場合張り間方向とけた行方向とで風圧力を受ける面積が異なるので、それぞれ所定の計算方式により算出して耐力壁の長さを決める必要がある。
12H08-22-2木造建築物の構造設計用の荷重として、地震力より風圧力の方が大きく設定される場合がある。
13H08-22-3木造建築物の耐震性を向上させるには、軸組に筋かいを入れるほか、合板を打ち付ける方法がある。
14H08-22-4木造建築物において、地震力の大きさは、見付面積の大きさより屋根の重さに大きく影響を受ける。
15H02-01-4
延べ面積5,000㎡の建築物は、主要構造部のうち床を木造としてよい。

2 正しい

風圧08-22-2は、風を受ける面積に比例して大きくなる。
張り間方向に受ける風圧を直交するけた行方向の壁で、けた行方向に受ける風圧を張り間方向の壁で、それぞれ支えることになる。したがって、張り間方向の見付面積に応じてけた行方向の耐力壁の長さ(壁量)を、けた行方向の見付面積(建築物の張り間方向又はけた行方向の鉛直投影面積)に応じて張り間方向の壁量を、決める必要がある(建築基準法施行令46条)。

※一方、地震力に耐えるためには、屋根の重さや床面積に比例した壁量が必要となる。

風圧力 張り間方向・けた行方向の見付面積
地震力 屋根の重さ
床面積
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木造建築物(免除科目[04]2)
年-問-肢内容正誤
1R02s-50-2木造建物を耐震、耐風的な構造にするためには、できるだけ建物の形態を単純にすることが適切である。
2H18-49-1木造建築物において、木造の外壁のうち、鉄網モルタル塗その他軸組が腐りやすい構造である部分の下地には、防水紙その他これに類するものを使用しなければならない。
3H18-49-32階建ての木造建築物の土台は、例外なく、基礎に緊結しなければならない。×
4H18-49-4木造建築物において、はり、けたその他の横架材の中央部附近の下側に耐力上支障のある欠込みをする場合は、その部分を補強しなければならない。×
5H14-50-1木造の建築物に、鉄筋の筋かいを使用してはならない。×
6H12-50-3木造建築物の継手及び仕口は、外部に露出しているため意匠の面を最も重視しなければならない。×
7H12-50-4木造建築物の柱は、張り間方向及びけた行方向それぞれについて小径を独立に算出したうえで、どちらか大きな方の値の正方形としなければならない。×
8H10-48-2木造建築物の設計においては、クリープ(一定過重のもとで時間の経過とともに歪みが増大する現象)を考慮する必要がある。
9H10-48-4木造建築物を鉄筋コンクリート造の布基礎とすれば、耐震性を向上させることができる。
10H09-49-1木造2階建の建築物で、隅柱を通し柱としない場合、柱とけた等との接合部を金物で補強することにより、通し柱と同等以上の耐力をもつようにすることができる。
11H09-49-2平面形状が長方形の木造建築物の壁は、多くの場合張り間方向とけた行方向とで風圧力を受ける面積が異なるので、それぞれ所定の計算方式により算出して耐力壁の長さを決める必要がある。
12H08-22-2木造建築物の構造設計用の荷重として、地震力より風圧力の方が大きく設定される場合がある。
13H08-22-3木造建築物の耐震性を向上させるには、軸組に筋かいを入れるほか、合板を打ち付ける方法がある。
14H08-22-4木造建築物において、地震力の大きさは、見付面積の大きさより屋根の重さに大きく影響を受ける。
15H02-01-4
延べ面積5,000㎡の建築物は、主要構造部のうち床を木造としてよい。

3 誤り

鉄骨造(S造)は、自重が軽く、靭性が大きいことから大空間を有する建築や高層建築の骨組に適している。これらが鉄骨造のメリットである。
しかし、鉄骨造にも弱点がある。それは、裸の鉄骨のままでは火熱に弱いということである。鉄骨を耐火構造とするためには、耐火材料で被覆しなければならない。
本肢は、「不燃材料等で被覆しなくても耐火構造」とする点が誤り。

■参照項目&類似過去問
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鉄骨造(免除科目[04]3)
年-問-肢内容正誤
1R03-50-1鉄骨構造は、主要構造の構造形式にトラス、ラーメン、アーチ等が用いられ、高層建築の骨組に適している。
2R03-50-2鉄骨構造の床は既製気泡コンクリート板、プレキャストコンクリート板等でつくられる。
3R03-50-3鉄骨構造は、耐火被覆や鋼材の加工性の問題があり、現在は住宅、店舗等の建物には用いられていない。×
4R03-50-4鉄骨構造は、工場、体育館、倉庫等の単層で大空間の建物に利用されている。
5R02s-50-3鉄骨造は、不燃構造であり、靭性が大きいことから、鋼材の防錆処理を行う必要はない。×
6H30-50-3鉄骨構造は、不燃構造であり、耐火材料による耐火被覆がなくても耐火構造にすることができる。×
7H28-50-1鉄骨造は、自重が大きく、靱性が小さいことから、大空間の建築や高層建築にはあまり使用されない。×
8H24-50-4鉄骨構造は、不燃構造であるが、火熱に遭うと耐力が減少するので、耐火構造にするためには、耐火材料で被覆する必要がある。
9H21-50-1鉄骨構造の特徴は、自重が重く、耐火被覆しなくても耐火構造にすることができる。×
10H14-50-4鉄骨造では、必ず溶接によって接合しなければならない。×
11H09-49-3鉄骨造は、自重が重く、靭性(粘り強さ)が大きいことから大空間を有する建築や高層建築の骨組に適しており、かつ、火熱による耐力の低下が比較的小さいので、鋼材を不燃材料等で被覆しなくても耐火構造とすることができる。×

4 正しい

09-49-4垂直方向の柱に、柱と同方向に走っている鉄筋を主筋といい、それと直交する方向に巻きつけられている鉄筋を帯筋という。水平方向の梁(はり)については、梁と同方向の鉄筋を(梁)主筋、直交する方向の鉄筋をあばら筋と呼ぶ。
帯筋やあばら筋は、地震力に対するせん断補強のほか、内部のコンクリートを拘束したり、柱主筋の座屈を防止する効果がある。

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鉄筋コンクリート造の特徴(免除科目[04]4(2))
年-問-肢内容正誤
1R05-50-1鉄筋コンクリート構造は、地震や風の力を受けても、躯体の変形は比較的小さく、耐火性にも富んでいる。
2R05-50-2鉄筋コンクリート構造は、躯体の断面が大きく、材料の質量が大きいので、建物の自重が大きくなる。
3R05-50-4鉄筋コンクリート構造は、コンクリートが固まって所定の強度が得られるまでに日数がかかり、現場での施工も多いので、工事期間が長くなる。
4R02s-50-4近年、コンクリートと鉄筋の強度が向上しており、鉄筋コンクリート造の超高層共同住宅建物もみられる。
5H30-50-4鉄筋コンクリート構造は、耐久性を高めるためには、中性化の防止やコンクリートのひび割れ防止の注意が必要である。
6H29-50-4鉄筋コンクリート構造は、耐火性、耐久性があり、耐震性、耐風性にも優れた構造である。
7H28-50-2鉄筋コンクリート造においては、骨組の形式はラーメン式の構造が一般に用いられる。
8H26-50-1鉄筋コンクリート構造におけるコンクリートのひび割れは、鉄筋の腐食に関係する。
9H24-50-1鉄筋コンクリート構造の中性化は、構造体の耐久性や寿命に影響しない。×
10H21-50-2鉄筋コンクリート構造は、耐火、耐久性が大きく骨組形態を自由にできる。
11H16-49-2鉄筋コンクリート造の建築物においては、構造耐力上主要な部分に係る型わく及び支柱は、コンクリートが自重及び工事の施工中の荷重によって著しい変形又はひび割れその他の損傷を受けない強度になるまでは、取り外してはならない。

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