【宅建過去問】(平成10年問48)建物(木造建築物)

木造建築物に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。

  1. 枠組壁工法は、木材で組まれた枠組みに構造用合板等を釘打ちした壁及び床により構造体が形成される。
  2. 建築物の設計においては、クリープ(一定過重のもとで時間の経過とともに歪みが増大する現象)を考慮する必要がある。
  3. 建築物に用いる木材は、気乾状態に比べて湿潤状態の方が強度が大きくなるが、湿潤状態では、しろあり等の虫害や腐朽薗の害を受けやすい。
  4. 鉄筋コンクリート造の布基礎とすれば、耐震性を向上させることができる。

正解:3

【1】正しい

枠組壁工法(ツーバイフォー工法)とは、2インチ×4インチの木材で組まれた枠組みに構造用合板や石膏ボード等を釘打ちした床を壁や床として、構造体を形成する工法である。

■類似過去問(枠組壁工法)
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 年-問-肢内容正誤
123-50-4壁式構造は、柱とはりではなく、壁板により構成する構造である。
211-50-2枠組壁工法は、主に柱の耐力によって地震などの外力に抵抗する方式であるため耐震性が高い。×
310-48-1枠組壁工法は、木材で組まれた枠組みに構造用合板等を釘打ちした壁及び床により構造体が形成される。

【2】正しい

木造建築物の設計にあたっては、クリープ(一定過重のもとで時間の経過とともに歪みが増大する現象)を考慮する必要がある。

■類似過去問(木造建築物)
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 年-問-肢内容正誤
118-49-1木造建築物において、木造の外壁のうち、鉄網モルタル塗その他軸組が腐りやすい構造である部分の下地には、防水紙その他これに類するものを使用しなければならない。
218-49-32階建ての木造建築物の土台は、例外なく、基礎に緊結しなければならない。×
318-49-4木造建築物において、はり、けたその他の横架材の中央部附近の下側に耐力上支障のある欠込みをする場合は、その部分を補強しなければならない。×
414-50-1木造の建築物に、鉄筋の筋かいを使用してはならない。×
512-50-3木造建築物の継手及び仕口は、外部に露出しているため意匠の面を最も重視しなければならない。×
612-50-4木造建築物の柱は、張り間方向及びけた行方向それぞれについて小径を独立に算出したうえで、どちらか大きな方の値の正方形としなければならない。×
710-48-2木造建築物の設計においては、クリープ(一定過重のもとで時間の経過とともに歪みが増大する現象)を考慮する必要がある。
810-48-4木造建築物を鉄筋コンクリート造の布基礎とすれば、耐震性を向上させることができる。
909-49-1木造2階建の建築物で、隅柱を通し柱としない場合、柱とけた等との接合部を金物で補強することにより、通し柱と同等以上の耐力をもつようにすることができる。
1009-49-2平面形状が長方形の木造建築物の壁は、多くの場合張り間方向とけた行方向とで風圧力を受ける面積が異なるので、それぞれ所定の計算方式により算出して耐力壁の長さを決める必要がある。
1108-22-2木造建築物の構造設計用の荷重として、地震力より風圧力の方が大きく設定される場合がある。
1208-22-3木造建築物の耐震性を向上させるには、軸組に筋かいを入れるほか、合板を打ち付ける方法がある。
1308-22-4木造建築物において、地震力の大きさは、見付面積の大きさより屋根の重さに大きく影響を受ける。
1402-01-4
延べ面積5,000m2の建築物は、主要構造部のうち床を木造としてよい。

【3】誤り

含水率 大きい
(湿っている)
(湿潤状態)
小さい
(乾いている)
(気乾状態)
強度 小さい
(弱い)
大きい
(強い)

木材の強度は、合水率が大きい状態(湿潤状態)のほうが小さくなる。逆にいえば、気乾状態の方が強度が大きい。本肢は、この点が逆になっている。
湿潤状態の木材が、しろあり等の虫害や腐朽薗の害を受けやすい点は正しい記述である。

■類似過去問(木材の強度)
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 年-問-肢内容正誤
127-50-1木造は湿気に強い構造であり、地盤面からの基礎の立上がりをとる必要はない。×
224-50-2木造建物の寿命は、木材の乾燥状態や防虫対策などの影響を受ける。
322-50-3木材の強度は、含水率が大きい状態のほうが小さくなる。
418-49-2木造建築物において、構造耐力上主要な部分に使用する木材の品質は、節、腐れ、繊維の傾斜、丸身等による耐力上の欠点がないものでなければならない。
517-49-3構造耐力上主要な部分である柱、筋かい及び土台のうち、地面から1m以内の部分には、しろありその他の虫による害を防ぐための措置を講ずるとともに、必要に応じて有効な防腐措置を講じなければならない。×
615-50-2木材の強度は、含水率が大きい状態の方が大きくなるため、建築物に使用する際には、その含水率を確認することが好ましい。×
713-50-3木材に一定の力をかけたときの圧縮に対する強度は、繊維方向に比べて繊維に直角方向のほうが大きい。×
813-50-4木材の辺材は、心材より腐朽しやすい。
910-48-3木造建築物に用いる木材は、気乾状態に比べて湿潤状態の方が強度が大きくなるが、湿潤状態では、しろあり等の虫害や腐朽薗の害を受けやすい。×
1008-22-1木材の繊維方向に直交する方向の圧縮の材料強度は、繊維方向の圧縮の材料強度よりも大きい。×

【4】正しい

木造建築物であっても、基礎は鉄筋コンクリート造とするのが一般的である。この方が、無筋コンクリート造などの基礎とするよりも耐震性が高い。
また、フーチング基礎よりも、布基礎の方が耐震性が向上する。

■類似過去問(木造建築物)
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 年-問-肢内容正誤
118-49-1木造建築物において、木造の外壁のうち、鉄網モルタル塗その他軸組が腐りやすい構造である部分の下地には、防水紙その他これに類するものを使用しなければならない。
218-49-32階建ての木造建築物の土台は、例外なく、基礎に緊結しなければならない。×
318-49-4木造建築物において、はり、けたその他の横架材の中央部附近の下側に耐力上支障のある欠込みをする場合は、その部分を補強しなければならない。×
414-50-1木造の建築物に、鉄筋の筋かいを使用してはならない。×
512-50-3木造建築物の継手及び仕口は、外部に露出しているため意匠の面を最も重視しなければならない。×
612-50-4木造建築物の柱は、張り間方向及びけた行方向それぞれについて小径を独立に算出したうえで、どちらか大きな方の値の正方形としなければならない。×
710-48-2木造建築物の設計においては、クリープ(一定過重のもとで時間の経過とともに歪みが増大する現象)を考慮する必要がある。
810-48-4木造建築物を鉄筋コンクリート造の布基礎とすれば、耐震性を向上させることができる。
909-49-1木造2階建の建築物で、隅柱を通し柱としない場合、柱とけた等との接合部を金物で補強することにより、通し柱と同等以上の耐力をもつようにすることができる。
1009-49-2平面形状が長方形の木造建築物の壁は、多くの場合張り間方向とけた行方向とで風圧力を受ける面積が異なるので、それぞれ所定の計算方式により算出して耐力壁の長さを決める必要がある。
1108-22-2木造建築物の構造設計用の荷重として、地震力より風圧力の方が大きく設定される場合がある。
1208-22-3木造建築物の耐震性を向上させるには、軸組に筋かいを入れるほか、合板を打ち付ける方法がある。
1308-22-4木造建築物において、地震力の大きさは、見付面積の大きさより屋根の重さに大きく影響を受ける。
1402-01-4
延べ面積5,000m2の建築物は、主要構造部のうち床を木造としてよい。
■類似過去問(建築物の基礎)
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 年-問-肢内容正誤
127-50-2基礎の種類には、直接基礎、杭基礎等がある。
227-50-3杭基礎には、木杭、既製コンクリート杭、鋼杭等がある。
327-50-4建物は、上部構造と基礎構造からなり、基礎構造は上部構造を支持する役目を負うものである。
420-50-3建築物に異なる構造方法による基礎を併用した場合は、構造計算によって構造耐力上安全であることを確かめなければならない。
519-50-1防火地域内に建築する仮設建築物の基礎に木ぐいを用いる場合、その木ぐいは、平家建ての木造の建築物に使用する場合を除き、常水面下にあるようにしなければならない。
618-49-32階建ての木造建築物の土台は、例外なく、基礎に緊結しなければならない×
711-50-4杭基礎は、建築物自体の重量が大きく、浅い地盤の地耐力では建築物が支えられない場合に用いられる。
810-48-4木造建築物を鉄筋コンクリート造の布基礎とすれば、耐震性を向上させることができる。
907-21-2建築物には、常に異なる構造方法による基礎を併用してはならない×
■類似過去問(耐震性)
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 年-問-肢内容正誤
128-50-4ブロック造を耐震的な構造にするためには、鉄筋コンクリートの布基礎及び臥梁により壁体の底部と頂部を固めることが必要である。
225-50-1耐震構造は、建物の柱、はり、耐震壁などで剛性を高め、地震に対して十分耐えられるようにした構造である。
325-50-2免震構造は、建物の下部構造と上部構造との間に積層ゴムなどを設置し、揺れを減らす構造である。
425-50-3制震構造は、制震ダンパーなどを設置し、揺れを制御する構造である。
525-50-4既存不適格建築物の耐震補強として、制震構造や免震構造を用いることは適していない。×
614-50-3免震建築物の免震層には、積層ゴムやオイルダンパー(油の粘性を利用して振動や衝撃を和らげる装置)が使用される。
711-50-2枠組壁工法は、主に柱の耐力によって地震などの外力に抵抗する方式であるため耐震性が高い。×
810-48-4木造建築物を鉄筋コンクリート造の布基礎とすれば、耐震性を向上させることができる。
908-22-3木造建築物の耐震性を向上させるには、軸組に筋かいを入れるほか、合板を打ち付ける方法がある。
1008-22-4木造建築物において、地震力の大きさは、見付面積の大きさより屋根の重さに大きく影響を受ける。

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