【宅建過去問】(平成18年問49)木造建築物

木造の建築物に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。

  1. 木造の外壁のうち、鉄網モルタル塗その他軸組が腐りやすい構造である部分の下地には、防水紙その他これに類するものを使用しなければならない。
  2. 構造耐力上主要な部分に使用する木材の品質は、節、腐れ、繊維の傾斜、丸身等による耐力上の欠点がないものでなければならない。
  3. 2階建ての木造建築物の土台は、例外なく、基礎に緊結しなければならない。
  4. はり、けたその他の横架材の中央部附近の下側に耐力上支障のある欠込みをする場合は、その部分を補強しなければならない。

正解:3と4

1 正しい

18-49-1木造家屋の外壁を鉄鋼モルタル塗で仕上げる場合、モルタルを通して雨水などが軸組に達することを防止する必要がある。そのため、鉄鋼の内側に、防水紙その他これに類するものを使用しなければならない(建築基準法施行令49条1項)。

■類似過去問(木造建築物)
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 年-問-肢内容正誤
118-49-1木造建築物において、木造の外壁のうち、鉄網モルタル塗その他軸組が腐りやすい構造である部分の下地には、防水紙その他これに類するものを使用しなければならない。
218-49-32階建ての木造建築物の土台は、例外なく、基礎に緊結しなければならない。×
318-49-4木造建築物において、はり、けたその他の横架材の中央部附近の下側に耐力上支障のある欠込みをする場合は、その部分を補強しなければならない。×
414-50-1木造の建築物に、鉄筋の筋かいを使用してはならない。×
512-50-3木造建築物の継手及び仕口は、外部に露出しているため意匠の面を最も重視しなければならない。×
612-50-4木造建築物の柱は、張り間方向及びけた行方向それぞれについて小径を独立に算出したうえで、どちらか大きな方の値の正方形としなければならない。×
710-48-2木造建築物の設計においては、クリープ(一定過重のもとで時間の経過とともに歪みが増大する現象)を考慮する必要がある。
810-48-4木造建築物を鉄筋コンクリート造の布基礎とすれば、耐震性を向上させることができる。
909-49-1木造2階建の建築物で、隅柱を通し柱としない場合、柱とけた等との接合部を金物で補強することにより、通し柱と同等以上の耐力をもつようにすることができる。
1009-49-2平面形状が長方形の木造建築物の壁は、多くの場合張り間方向とけた行方向とで風圧力を受ける面積が異なるので、それぞれ所定の計算方式により算出して耐力壁の長さを決める必要がある。
1108-22-2木造建築物の構造設計用の荷重として、地震力より風圧力の方が大きく設定される場合がある。
1208-22-3木造建築物の耐震性を向上させるには、軸組に筋かいを入れるほか、合板を打ち付ける方法がある。
1308-22-4木造建築物において、地震力の大きさは、見付面積の大きさより屋根の重さに大きく影響を受ける。
1402-01-4
延べ面積5,000m2の建築物は、主要構造部のうち床を木造としてよい。

2 正しい

18-49-2構造耐力上主要な部分に使用する木材の品質は、節、腐れ、繊維の傾斜、丸身等による耐力上の欠点がないものでなければならない(建築基準法施行令41条)。

■類似過去問(木材の強度)
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 年-問-肢内容正誤
127-50-1木造は湿気に強い構造であり、地盤面からの基礎の立上がりをとる必要はない。×
224-50-2木造建物の寿命は、木材の乾燥状態や防虫対策などの影響を受ける。
322-50-3木材の強度は、含水率が大きい状態のほうが小さくなる。
418-49-2木造建築物において、構造耐力上主要な部分に使用する木材の品質は、節、腐れ、繊維の傾斜、丸身等による耐力上の欠点がないものでなければならない。
517-49-3構造耐力上主要な部分である柱、筋かい及び土台のうち、地面から1m以内の部分には、しろありその他の虫による害を防ぐための措置を講ずるとともに、必要に応じて有効な防腐措置を講じなければならない。×
615-50-2木材の強度は、含水率が大きい状態の方が大きくなるため、建築物に使用する際には、その含水率を確認することが好ましい。×
713-50-3木材に一定の力をかけたときの圧縮に対する強度は、繊維方向に比べて繊維に直角方向のほうが大きい。×
813-50-4木材の辺材は、心材より腐朽しやすい。
910-48-3木造建築物に用いる木材は、気乾状態に比べて湿潤状態の方が強度が大きくなるが、湿潤状態では、しろあり等の虫害や腐朽薗の害を受けやすい。×
1008-22-1木材の繊維方向に直交する方向の圧縮の材料強度は、繊維方向の圧縮の材料強度よりも大きい。×

3 誤り

木造建築物の土台は、原則として基礎に緊結しなければならない(建築基準法施行令42条2項)。
ただし、以下のものは例外である。

  1. 平家建て延べ面積50㎡以内のもの(同条同項但書)
  2. 茶室、あずまやその他これらに類する建築物(同令40条但書)
  3. 延べ面積が10㎡以内の物置、納屋その他これらに類する建築物(同令40条但書)

本肢は、「例外なく」とする点が誤り。

18-49-3

■類似過去問(建築物の基礎)
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 年-問-肢内容正誤
127-50-2基礎の種類には、直接基礎、杭基礎等がある。
227-50-3杭基礎には、木杭、既製コンクリート杭、鋼杭等がある。
327-50-4建物は、上部構造と基礎構造からなり、基礎構造は上部構造を支持する役目を負うものである。
420-50-3建築物に異なる構造方法による基礎を併用した場合は、構造計算によって構造耐力上安全であることを確かめなければならない。
519-50-1防火地域内に建築する仮設建築物の基礎に木ぐいを用いる場合、その木ぐいは、平家建ての木造の建築物に使用する場合を除き、常水面下にあるようにしなければならない。
618-49-32階建ての木造建築物の土台は、例外なく、基礎に緊結しなければならない×
711-50-4杭基礎は、建築物自体の重量が大きく、浅い地盤の地耐力では建築物が支えられない場合に用いられる。
810-48-4木造建築物を鉄筋コンクリート造の布基礎とすれば、耐震性を向上させることができる。
907-21-2建築物には、常に異なる構造方法による基礎を併用してはならない×
■類似過去問(木造建築物)
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 年-問-肢内容正誤
118-49-1木造建築物において、木造の外壁のうち、鉄網モルタル塗その他軸組が腐りやすい構造である部分の下地には、防水紙その他これに類するものを使用しなければならない。
218-49-32階建ての木造建築物の土台は、例外なく、基礎に緊結しなければならない。×
318-49-4木造建築物において、はり、けたその他の横架材の中央部附近の下側に耐力上支障のある欠込みをする場合は、その部分を補強しなければならない。×
414-50-1木造の建築物に、鉄筋の筋かいを使用してはならない。×
512-50-3木造建築物の継手及び仕口は、外部に露出しているため意匠の面を最も重視しなければならない。×
612-50-4木造建築物の柱は、張り間方向及びけた行方向それぞれについて小径を独立に算出したうえで、どちらか大きな方の値の正方形としなければならない。×
710-48-2木造建築物の設計においては、クリープ(一定過重のもとで時間の経過とともに歪みが増大する現象)を考慮する必要がある。
810-48-4木造建築物を鉄筋コンクリート造の布基礎とすれば、耐震性を向上させることができる。
909-49-1木造2階建の建築物で、隅柱を通し柱としない場合、柱とけた等との接合部を金物で補強することにより、通し柱と同等以上の耐力をもつようにすることができる。
1009-49-2平面形状が長方形の木造建築物の壁は、多くの場合張り間方向とけた行方向とで風圧力を受ける面積が異なるので、それぞれ所定の計算方式により算出して耐力壁の長さを決める必要がある。
1108-22-2木造建築物の構造設計用の荷重として、地震力より風圧力の方が大きく設定される場合がある。
1208-22-3木造建築物の耐震性を向上させるには、軸組に筋かいを入れるほか、合板を打ち付ける方法がある。
1308-22-4木造建築物において、地震力の大きさは、見付面積の大きさより屋根の重さに大きく影響を受ける。
1402-01-4
延べ面積5,000m2の建築物は、主要構造部のうち床を木造としてよい。

4 誤り

欠込みとは、木材同士の組合せを可能とするため、木材の一部を欠き取ることである。欠込み部分では、木材の繊維が断ち切られているため、強度が低下してしまう。

横架材(はり、けたなど)の下側にこの欠込みをすると、上からの力が書き込み部分に集中し、ついには、曲がったり折れたりすることになりかねない。そのため、横架材には、その中央部附近の下側に耐力上支障のある欠込みをしてはならない(建築基準法施行令44条)。

「補強しなければならない」のではなく、そもそも欠込みすること自体が許されない。

 18-49-4_1  18-49-4_2
 18-49-4_4  18-49-4_5
■類似過去問(木造建築物)
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 年-問-肢内容正誤
118-49-1木造建築物において、木造の外壁のうち、鉄網モルタル塗その他軸組が腐りやすい構造である部分の下地には、防水紙その他これに類するものを使用しなければならない。
218-49-32階建ての木造建築物の土台は、例外なく、基礎に緊結しなければならない。×
318-49-4木造建築物において、はり、けたその他の横架材の中央部附近の下側に耐力上支障のある欠込みをする場合は、その部分を補強しなければならない。×
414-50-1木造の建築物に、鉄筋の筋かいを使用してはならない。×
512-50-3木造建築物の継手及び仕口は、外部に露出しているため意匠の面を最も重視しなければならない。×
612-50-4木造建築物の柱は、張り間方向及びけた行方向それぞれについて小径を独立に算出したうえで、どちらか大きな方の値の正方形としなければならない。×
710-48-2木造建築物の設計においては、クリープ(一定過重のもとで時間の経過とともに歪みが増大する現象)を考慮する必要がある。
810-48-4木造建築物を鉄筋コンクリート造の布基礎とすれば、耐震性を向上させることができる。
909-49-1木造2階建の建築物で、隅柱を通し柱としない場合、柱とけた等との接合部を金物で補強することにより、通し柱と同等以上の耐力をもつようにすることができる。
1009-49-2平面形状が長方形の木造建築物の壁は、多くの場合張り間方向とけた行方向とで風圧力を受ける面積が異なるので、それぞれ所定の計算方式により算出して耐力壁の長さを決める必要がある。
1108-22-2木造建築物の構造設計用の荷重として、地震力より風圧力の方が大きく設定される場合がある。
1208-22-3木造建築物の耐震性を向上させるには、軸組に筋かいを入れるほか、合板を打ち付ける方法がある。
1308-22-4木造建築物において、地震力の大きさは、見付面積の大きさより屋根の重さに大きく影響を受ける。
1402-01-4
延べ面積5,000m2の建築物は、主要構造部のうち床を木造としてよい。

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