建築基準法[07]高さ制限

ここでは、建築物の高さに対する制限について勉強します。
「高さ10m以内」というように、高さ制限が絶対的な数値で定められることもあります。しかし、多くの用途地域では、斜線制限というかたちで建築物の高さが規制されます。道路斜線制限・隣地斜線制限・北側斜線制限、そして日影規制。どの用途地域でどの規制が適用されるか、これが重要ポイントです。

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[Step.2]実戦応用編講義

「一問一答式問題集」を解き、自己採点をしたうえで、解説講義を御覧ください。

【動画講義を御覧になる方法】
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ニコニコチャンネル1講義100円or月額1,500円(税別)

学習項目&過去の出題例

1.OUTLINE

  1. 建蔽率(⇒[05])・容積率(⇒[06])による間接的な制限
  2. 絶対的高さ制限(⇒2)
  3. 斜線制限(⇒3(1)~(4))
  4. 日影規制(⇒3(5))

2.建築物の高さの限度

①絶対的高さ制限とは

建築物の高さの上限を都市計画で定める
10m又は12m

②適用されるエリア

低層住居専用地域グループ(第一種低層住居専用地域・第二種低層住居専用地域・田園住居地域)のみ

3.斜線制限

(1).道路斜線制限
①道路斜線制限とは

前面道路の反対側境界線から一定の傾きの斜線を引き、その範囲内でしか建築物を建築できないよう制限すること

②適用されるエリア

(2).隣地斜線制限
①隣地斜線制限とは

隣地との境界線上に一定の高さをとり、そこから一定の傾きの斜線を引いて、その範囲内でしか建築物を建築できないよう制限すること

②適用されるエリア

(3).北側斜線制限
①北側斜線制限とは

北側隣地との境界線上に一定の高さをとり、そこから北から南方向へ一定の傾きの斜線を引いて、その範囲内でしか建築物を建築できないよう制限すること

②適用されるエリア

(4).異なる用途地域にまたがる場合の斜線制限

建築物の各部分ごとに、斜線制限適用の有無を検討

(5).日影規制
①日影規制とは

建築物の日影が周囲にできる時間を一定範囲に制限することにより、間接的に建築物の高さを規制するシステム
冬至日の8時~16時の8時間のうち、日影になる時間を制限

②適用されるエリア

(a).地方公共団体が条例で指定した区域内

×都市計画で指定

(b).指定できる用途地域

③例外

対象区域外の建築物でも、以下のものは対象区域内にあるとみなされる

  • 高さ10m超
  • 冬至日に対象区域内の土地に日影を生じさせる

4.まとめ

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学習の最初の段階、正しい知識を分かりやすい流れの中で学んでいく段階です。ここでは、DVDの講義を見て、合格に必要な基本知識を習得します。

[Step.2]実戦応用編
最初に一問一答式の問題集を解き、その後に解説講義を見ます。これにより、「Step.1で勉強した基礎知識が実際の本試験ではどのように出題されるか」、「選択肢の◯×を決める基準は何か」を身に付けます。

[Step.3]過去問演習編
年度別の本試験過去問を解き、その後に解説講義を見ます。学習の総仕上げとして、基本知識や解法テクニックを一層確実に、そして本試験で使えるレベルに仕上げます。

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