【宅建過去問】(平成12年問50)建物に関する知識

建築物に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。

  1. 組積造の建築物のはね出し窓又ははね出し縁は、鉄骨又は鉄筋コンクリートで補強しなければならない。
  2. 鋳鉄は、曲げ、引張り等の強度が低いため、建築物の材料としては一切使用してはならない。
  3. 木造建築物の継手及び仕口は、外部に露出しているため意匠の面を最も重視しなければならない。
  4. 木造建築物の柱は、張り間方向及びけた行方向それぞれについて小径を独立に算出したうえで、どちらか大きな方の値の正方形としなければならない。

正解:1

1 正しい

組積造の建築物のはねだし窓またははねだし縁は、鉄筋又は鉄筋コンクリートで補強しなければならない(建築基準法施行令57条4項)。

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組積式構造(免除科目[04]5)
年-問-肢内容正誤
1R03s-50-1組積式構造は、耐震性は劣るものの、熱、音などを遮断する性能が優れている。
2R03s-50-2組積式構造を耐震的な構造にするためには、大きな開口部を造ることを避け、壁厚を大きくする必要がある。
3R03s-50-3補強コンクリートブロック造は、壁式構造の一種であり、コンクリートブロック造を鉄筋コンクリートで耐震的に補強改良したものである。
4R03s-50-4補強コンクリートブロック造は、壁量を多く必要とはせず、住宅等の小規模の建物には使用されていない。×
5H28-50-4ブロック造を耐震的な構造にするためには、鉄筋コンクリートの布基礎及び臥梁により壁体の底部と頂部を固めることが必要である。
6H12-50-1組積造の建築物のはね出し窓又ははね出し縁は、鉄骨又は鉄筋コンクリートで補強しなければならない。

2 誤り

鋳鉄は軟鋼に比べると含有炭素量が多く、粘りが少なくもろいのが特徴である。
圧縮応力又は接触応力以外の応力が存在する部分には使用してはならないが(建築基準法施行令64条2項)、建築材として一切使用してはならないわけではない。

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鉄の性質(免除科目[04]4(5))
年-問-肢内容正誤
1H29-50-2鉄筋は、炭素含有量が多いほど、引張強度が増大する傾向がある。
2H15-50-4鉄は、炭素含有量が多いほど、引張強さ及び硬さが増大し、伸びが減少するため、鉄骨造には、一般に炭素含有量が少ない鋼が用いられる。
3H12-50-2鋳鉄は、曲げ、引張り等の強度が低いため、建築物の材料としては一切使用してはならない。×

3 誤り

木造建築物の継手及び仕口は、意匠面よりも接着の堅固性が最優先される(建築基準法施行令47条)。

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木造建築物(免除科目[04]2)
年-問-肢内容正誤
1R02s-50-2木造建物を耐震、耐風的な構造にするためには、できるだけ建物の形態を単純にすることが適切である。
2H18-49-1木造建築物において、木造の外壁のうち、鉄網モルタル塗その他軸組が腐りやすい構造である部分の下地には、防水紙その他これに類するものを使用しなければならない。
3H18-49-32階建ての木造建築物の土台は、例外なく、基礎に緊結しなければならない。×
4H18-49-4木造建築物において、はり、けたその他の横架材の中央部附近の下側に耐力上支障のある欠込みをする場合は、その部分を補強しなければならない。×
5H14-50-1木造の建築物に、鉄筋の筋かいを使用してはならない。×
6H12-50-3木造建築物の継手及び仕口は、外部に露出しているため意匠の面を最も重視しなければならない。×
7H12-50-4木造建築物の柱は、張り間方向及びけた行方向それぞれについて小径を独立に算出したうえで、どちらか大きな方の値の正方形としなければならない。×
8H10-48-2木造建築物の設計においては、クリープ(一定過重のもとで時間の経過とともに歪みが増大する現象)を考慮する必要がある。
9H10-48-4木造建築物を鉄筋コンクリート造の布基礎とすれば、耐震性を向上させることができる。
10H09-49-1木造2階建の建築物で、隅柱を通し柱としない場合、柱とけた等との接合部を金物で補強することにより、通し柱と同等以上の耐力をもつようにすることができる。
11H09-49-2平面形状が長方形の木造建築物の壁は、多くの場合張り間方向とけた行方向とで風圧力を受ける面積が異なるので、それぞれ所定の計算方式により算出して耐力壁の長さを決める必要がある。
12H08-22-2木造建築物の構造設計用の荷重として、地震力より風圧力の方が大きく設定される場合がある。
13H08-22-3木造建築物の耐震性を向上させるには、軸組に筋かいを入れるほか、合板を打ち付ける方法がある。
14H08-22-4木造建築物において、地震力の大きさは、見付面積の大きさより屋根の重さに大きく影響を受ける。
15H02-01-4
延べ面積5,000㎡の建築物は、主要構造部のうち床を木造としてよい。

4 誤り

木造の柱の小経については、建築物の構造により一定の数値が定められている。
しかし、「正方形」でなければならないわけではない(建築基準法施行令43条1項)。

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木造建築物(免除科目[04]2)
年-問-肢内容正誤
1R02s-50-2木造建物を耐震、耐風的な構造にするためには、できるだけ建物の形態を単純にすることが適切である。
2H18-49-1木造建築物において、木造の外壁のうち、鉄網モルタル塗その他軸組が腐りやすい構造である部分の下地には、防水紙その他これに類するものを使用しなければならない。
3H18-49-32階建ての木造建築物の土台は、例外なく、基礎に緊結しなければならない。×
4H18-49-4木造建築物において、はり、けたその他の横架材の中央部附近の下側に耐力上支障のある欠込みをする場合は、その部分を補強しなければならない。×
5H14-50-1木造の建築物に、鉄筋の筋かいを使用してはならない。×
6H12-50-3木造建築物の継手及び仕口は、外部に露出しているため意匠の面を最も重視しなければならない。×
7H12-50-4木造建築物の柱は、張り間方向及びけた行方向それぞれについて小径を独立に算出したうえで、どちらか大きな方の値の正方形としなければならない。×
8H10-48-2木造建築物の設計においては、クリープ(一定過重のもとで時間の経過とともに歪みが増大する現象)を考慮する必要がある。
9H10-48-4木造建築物を鉄筋コンクリート造の布基礎とすれば、耐震性を向上させることができる。
10H09-49-1木造2階建の建築物で、隅柱を通し柱としない場合、柱とけた等との接合部を金物で補強することにより、通し柱と同等以上の耐力をもつようにすることができる。
11H09-49-2平面形状が長方形の木造建築物の壁は、多くの場合張り間方向とけた行方向とで風圧力を受ける面積が異なるので、それぞれ所定の計算方式により算出して耐力壁の長さを決める必要がある。
12H08-22-2木造建築物の構造設計用の荷重として、地震力より風圧力の方が大きく設定される場合がある。
13H08-22-3木造建築物の耐震性を向上させるには、軸組に筋かいを入れるほか、合板を打ち付ける方法がある。
14H08-22-4木造建築物において、地震力の大きさは、見付面積の大きさより屋根の重さに大きく影響を受ける。
15H02-01-4
延べ面積5,000㎡の建築物は、主要構造部のうち床を木造としてよい。

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