『史上最強の宅建士』税・その他[12]建物に関する知識

『史上最強の宅建士テキスト』と連動した本試験過去問リストです
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1 建築物の基礎知識

  • ①基礎構造
    免除科目[04]6
    建築物の基礎
     年-問-肢内容正誤
    127-50-2基礎の種類には、直接基礎、杭基礎等がある。
    227-50-3杭基礎には、木杭、既製コンクリート杭、鋼杭等がある。
    327-50-4建物は、上部構造と基礎構造からなり、基礎構造は上部構造を支持する役目を負うものである。
    420-50-3建築物に異なる構造方法による基礎を併用した場合は、構造計算によって構造耐力上安全であることを確かめなければならない。
    519-50-1防火地域内に建築する仮設建築物の基礎に木ぐいを用いる場合、その木ぐいは、平家建ての木造の建築物に使用する場合を除き、常水面下にあるようにしなければならない。
    618-49-32階建ての木造建築物の土台は、例外なく、基礎に緊結しなければならない。×
    711-50-4杭基礎は、建築物自体の重量が大きく、浅い地盤の地耐力では建築物が支えられない場合に用いられる。
    810-48-4木造建築物を鉄筋コンクリート造の布基礎とすれば、耐震性を向上させることができる。
    907-21-2建築物には、常に異なる構造方法による基礎を併用してはならない。×
  • ②建築物の主な構造の種類
    免除科目[04]1
    建築物の構造
     年-問-肢内容正誤
    128-50-2鉄筋コンクリート造においては、骨組の形式はラーメン式の構造が一般に用いられる。
    223-50-1ラーメン構造は、柱とはりを組み合わせた直方体で構成する骨組である。
    323-50-2トラス式構造は、細長い部材を三角形に組み合わせた構成の構造である。
    423-50-3アーチ式構造は、スポーツ施設のような大空間を構成するには適していない構造である。×
    523-50-4壁式構造は、柱とはりではなく、壁板により構成する構造である。

2 木造の特性と工法

①木材の特性
  • 木材の強度
    木材(免除科目[04]2(1))
     年-問-肢内容正誤
    含水率と強度
    130-50-1木造建物を造る際には、強度や耐久性において、できるだけ乾燥している木材を使用するのが好ましい。
    229-50-1木材の強度は、含水率が小さい状態の方が低くなる。×
    327-50-1木造は湿気に強い構造であり、地盤面からの基礎の立上がりをとる必要はない。×
    424-50-2木造建物の寿命は、木材の乾燥状態や防虫対策などの影響を受ける。
    522-50-3木材の強度は、含水率が大きい状態のほうが小さくなる。
    615-50-2木材の強度は、含水率が大きい状態の方が大きくなるため、建築物に使用する際には、その含水率を確認することが好ましい。×
    713-50-4木材の辺材は、心材より腐朽しやすい。
    810-48-3木造建築物に用いる木材は、気乾状態に比べて湿潤状態の方が強度が大きくなるが、湿潤状態では、しろあり等の虫害や腐朽薗の害を受けやすい。×
    圧縮と強度
    113-50-3木材に一定の力をかけたときの圧縮に対する強度は、繊維方向に比べて繊維に直角方向のほうが大きい。×
    208-22-1木材の繊維方向に直交する方向の圧縮の材料強度は、繊維方向の圧縮の材料強度よりも大きい。×
    その他
    118-49-2木造建築物において、構造耐力上主要な部分に使用する木材の品質は、節、腐れ、繊維の傾斜、丸身等による耐力上の欠点がないものでなければならない。
    217-49-3構造耐力上主要な部分である柱、筋かい及び土台のうち、地面から1m以内の部分には、しろありその他の虫による害を防ぐための措置を講ずるとともに、必要に応じて有効な防腐措置を講じなければならない。×
②木造の主な工法
  • (1)軸組工法(在来工法)
    免除科目[04]2(2)①
    在来軸組工法
     年-問-肢内容正誤
    117-49-4筋かいには、欠込みをしてはならない。ただし、筋かいをたすき掛けにするためにやむを得ない場合において、必要な補強を行ったときは、この限りでない。
    214-50-1木造の建築物に、鉄筋の筋かいを使用してはならない。×
    308-22-3木造建築物の耐震性を向上させるには、軸組に筋かいを入れるほか、合板を打ち付ける方法がある。
  • (2)枠組壁工法(ツーバイフォー工法)
    免除科目[04]2(2)②
    枠組壁工法
     年-問-肢内容正誤
    123-50-4壁式構造は、柱とはりではなく、壁板により構成する構造である。
    211-50-2枠組壁工法は、主に柱の耐力によって地震などの外力に抵抗する方式であるため耐震性が高い。×
    310-48-1枠組壁工法は、木材で組まれた枠組みに構造用合板等を釘打ちした壁及び床により構造体が形成される。
  • (3)集成木材工法
    集成材(免除科目[04]2(1)④)
     年-問-肢内容正誤
    130-50-2集成木材構造は、集成木材で骨組を構成したもので、大規模な建物にも使用されている。
    222-50-4集成材は、単板などを積層したもので、大規模な木造建築物に使用される。
    321-50-4集成木材構造は、集成木材で骨組を構成した構造で体育館等に用いられる。
    415-50-1集成材は、単板等を積層したもので、伸縮・変形・割れなどが生じにくくなるため、大規模な木造建築物の骨組みにも使用される。
  • その他の知識
    免除科目[04]2
    木造建築物
     年-問-肢内容正誤
    118-49-1木造建築物において、木造の外壁のうち、鉄網モルタル塗その他軸組が腐りやすい構造である部分の下地には、防水紙その他これに類するものを使用しなければならない。
    218-49-32階建ての木造建築物の土台は、例外なく、基礎に緊結しなければならない。×
    318-49-4木造建築物において、はり、けたその他の横架材の中央部附近の下側に耐力上支障のある欠込みをする場合は、その部分を補強しなければならない。×
    414-50-1木造の建築物に、鉄筋の筋かいを使用してはならない。×
    512-50-3木造建築物の継手及び仕口は、外部に露出しているため意匠の面を最も重視しなければならない。×
    612-50-4木造建築物の柱は、張り間方向及びけた行方向それぞれについて小径を独立に算出したうえで、どちらか大きな方の値の正方形としなければならない。×
    710-48-2木造建築物の設計においては、クリープ(一定過重のもとで時間の経過とともに歪みが増大する現象)を考慮する必要がある。
    810-48-4木造建築物を鉄筋コンクリート造の布基礎とすれば、耐震性を向上させることができる。
    909-49-1木造2階建の建築物で、隅柱を通し柱としない場合、柱とけた等との接合部を金物で補強することにより、通し柱と同等以上の耐力をもつようにすることができる。
    1009-49-2平面形状が長方形の木造建築物の壁は、多くの場合張り間方向とけた行方向とで風圧力を受ける面積が異なるので、それぞれ所定の計算方式により算出して耐力壁の長さを決める必要がある。
    1108-22-2木造建築物の構造設計用の荷重として、地震力より風圧力の方が大きく設定される場合がある。
    1208-22-3木造建築物の耐震性を向上させるには、軸組に筋かいを入れるほか、合板を打ち付ける方法がある。
    1308-22-4木造建築物において、地震力の大きさは、見付面積の大きさより屋根の重さに大きく影響を受ける。
    1402-01-4
    延べ面積5,000m2の建築物は、主要構造部のうち床を木造としてよい。

3 鉄骨造の特性

  • 過去問一覧
    鉄骨造(免除科目[04]3)
     年-問-肢内容正誤
    130-50-3鉄骨構造は、不燃構造であり、耐火材料による耐火被覆がなくても耐火構造にすることができる。×
    228-50-1鉄骨造は、自重が大きく、靱性が小さいことから、大空間の建築や高層建築にはあまり使用されない。×
    324-50-4鉄骨構造は、不燃構造であるが、火熱に遭うと耐力が減少するので、耐火構造にするためには、耐火材料で被覆する必要がある。
    421-50-1鉄骨構造の特徴は、自重が重く、耐火被覆しなくても耐火構造にすることができる。×
    514-50-4鉄骨造では、必ず溶接によって接合しなければならない。×
    609-49-3鉄骨造は、自重が重く、靭性(粘り強さ)が大きいことから大空間を有する建築や高層建築の骨組に適しており、かつ、火熱による耐力の低下が比較的小さいので、鋼材を不燃材料等で被覆しなくても耐火構造とすることができる。×

4 鉄筋コンクリート造の特性

  • 鉄筋コンクリート造の特徴
    鉄筋コンクリート造の特徴(免除科目[04]4(2))
     年-問-肢内容正誤
    130-50-4鉄筋コンクリート構造は、耐久性を高めるためには、中性化の防止やコンクリートのひび割れ防止の注意が必要である。
    229-50-4鉄筋コンクリート構造は、耐火性、耐久性があり、耐震性、耐風性にも優れた構造である。
    328-50-2鉄筋コンクリート造においては、骨組の形式はラーメン式の構造が一般に用いられる。
    426-50-1鉄筋コンクリート構造におけるコンクリートのひび割れは、鉄筋の腐食に関係する。
    524-50-1鉄筋コンクリート構造の中性化は、構造体の耐久性や寿命に影響しない。×
    621-50-2鉄筋コンクリート構造は、耐火、耐久性が大きく骨組形態を自由にできる。
    716-49-2鉄筋コンクリート造の建築物においては、構造耐力上主要な部分に係る型わく及び支柱は、コンクリートが自重及び工事の施工中の荷重によって著しい変形又はひび割れその他の損傷を受けない強度になるまでは、取り外してはならない。
  • 鉄筋コンクリート造の注意点
    免除科目[04]4(3)②
    鉄筋コンクリート造:コンクリートのかぶり厚さ
     年-問-肢内容正誤
    124-50-3鉄筋コンクリート構造のかぶり厚さとは、鉄筋の表面からこれを覆うコンクリート表面までの最短寸法をいう。
    216-49-4鉄筋コンクリート造の建築物においては、鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さは、耐力壁にあっては3cm以上としなければならないが、耐久性上必要な措置をした場合には、2cm以上とすることができる。×
    314-50-2鉄筋コンクリート造に使用される鉄筋は、コンクリートの表面にできる限り近づけて設けるのがよい。×
    免除科目[04]4(3)①
    鉄筋コンクリート造:柱の構造
     年-問-肢内容正誤
    116-49-1鉄筋コンクリート造の建築物においては、原則として、鉄筋の末端は、かぎ状に折り曲げて、コンクリートから抜け出ないように定着しなければならない。
    216-49-3原則として、鉄筋コンクリート造の柱については、主筋は4本以上とし、主筋と帯筋は緊結しなければならない。
    311-50-1鉄筋コンクリート造の柱については、主筋は4本以上とし、主筋と帯筋は緊結しなければならない。
    409-49-4鉄筋コンクリート造における柱の帯筋やはりのあばら筋は、地震力に対するせん断補強のほか、内部のコンクリートを拘束したり、柱主筋の座屈を防止する効果がある。
  • 鉄筋とコンクリートの関係
    免除科目[04]4(4)②
    鉄筋とコンクリートの相性

     年-問-肢内容正誤
    引張強度・圧縮強度
    122-50-2コンクリートの引張強度は、圧縮強度より大きい。
    ×
    213-50-2コンクリートの引張強度は、一般に圧縮強度の1/10程度である。
    熱膨張率
    129-50-3常温、常圧において、鉄筋と普通コンクリートを比較すると、熱膨張率はほぼ等しい。
    222-50-1常温において鉄筋と普通コンクリートの熱膨張率は、ほぼ等しい。
    313-50-1常温常圧において、鉄筋と普通コンクリートを比較すると、温度上昇に伴う体積の膨張の程度(熱膨張率)は、ほぼ等しい。
  • 鉄の性質
    免除科目[04]4(5)
    鉄の性質

     年-問-肢内容正誤
    129-50-2鉄筋は、炭素含有量が多いほど、引張強度が増大する傾向がある。
    215-50-4鉄は、炭素含有量が多いほど、引張強さ及び硬さが増大し、伸びが減少するため、鉄骨造には、一般に炭素含有量が少ない鋼が用いられる。
    312-50-2鋳鉄は、曲げ、引張り等の強度が低いため、建築物の材料としては一切使用してはならない。×
  • セメント・モルタル・コンクリート
    免除科目[04]4(4)①
    コンクリートとは
     年-問-肢内容正誤
    126-50-2モルタルは、一般に水、セメント及び砂利を練り混ぜたものである。×
    226-50-3骨材とは、砂と砂利をいい、砂を細骨材、砂利を粗骨材と呼んでいる。
    326-50-4コンクリートは、水、セメント、砂及び砂利を混練したものである。
    415-50-3コンクリートは、打上がりが均質で密実になり、かつ、必要な強度が得られるようにその調合を定めなければならない。
    517-49-2鉄筋コンクリート造に使用される骨材、水及び混和材料は、鉄筋をさびさせ、又はコンクリートの凝結及び硬化を妨げるような酸、塩、有機物又は泥土を含んではならない。

5 その他の建築構造

  • ①鉄骨鉄筋コンクリート造
    免除科目[04]5
    鉄骨鉄筋コンクリート造
     年-問-肢内容正誤
    128-50-3鉄骨鉄筋コンクリート造は、鉄筋コンクリート造にさらに強度と靱性を高めた構造である。
    221-50-3鉄骨鉄筋コンクリート構造は、鉄筋コンクリート構造よりさらに優れた強度、じん性があり高層建築物に用いられる。
  • ②組積造
    組積造
     年-問-肢内容正誤
    128-50-4ブロック造を耐震的な構造にするためには、鉄筋コンクリートの布基礎及び臥梁により壁体の底部と頂部を固めることが必要である。
    212-50-1組積造の建築物のはね出し窓又ははね出し縁は、鉄骨又は鉄筋コンクリートで補強しなければならない。

6 建物の強化・耐震への取組み

  • ①地震対策
    免除科目[04]7
    耐震性
     年-問-肢内容正誤
    128-50-4ブロック造を耐震的な構造にするためには、鉄筋コンクリートの布基礎及び臥梁により壁体の底部と頂部を固めることが必要である。
    225-50-1耐震構造は、建物の柱、はり、耐震壁などで剛性を高め、地震に対して十分耐えられるようにした構造である。
    325-50-2免震構造は、建物の下部構造と上部構造との間に積層ゴムなどを設置し、揺れを減らす構造である。
    425-50-3制震構造は、制震ダンパーなどを設置し、揺れを制御する構造である。
    525-50-4既存不適格建築物の耐震補強として、制震構造や免震構造を用いることは適していない。×
    614-50-3免震建築物の免震層には、積層ゴムやオイルダンパー(油の粘性を利用して振動や衝撃を和らげる装置)が使用される。
    711-50-2枠組壁工法は、主に柱の耐力によって地震などの外力に抵抗する方式であるため耐震性が高い。×
    810-48-4木造建築物を鉄筋コンクリート造の布基礎とすれば、耐震性を向上させることができる。
    908-22-3木造建築物の耐震性を向上させるには、軸組に筋かいを入れるほか、合板を打ち付ける方法がある。
    1008-22-4木造建築物において、地震力の大きさは、見付面積の大きさより屋根の重さに大きく影響を受ける。
  • ②構造耐力・③構造計算
    超高層建築物の構造方法
     年-問-肢内容正誤
    120-50-1建築物の高さが60mを超える場合、必ずその構造方法について国土交通大臣の認定を受けなければならない。
    219-50-4高さが60mを超える建築物を建築する場合、国土交通大臣の認定を受ければ、その構造方法を耐久性等関係規定に適合させる必要はない。×
    構造計算
     年-問-肢内容正誤
    120-50-2階数が2以上又は延べ面積が50m2を超える木造の建築物においては、必ず構造計算を行わなければならない。×
    220-50-4高さが20m以下の鉄筋コンクリート造の建築物の構造方法を国土交通大臣の認定を受けたプログラムによってその安全性を確認した場合、必ず構造計算適合性判定が必要となる。

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