建物の構造やその安全性について出題されます。
建築物の構造には、ラーメン構造・トラス構造・アーチ構造・壁式構造などがあります。また、建築物の材質から考えると、木造、鉄骨造・鉄筋コンクリート造などに分類できます。
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1.建築物の構造
ラーメン構造 |
トラス式構造 |
柱とはりを組み合わせた直方体で構成する構造 |
細長い部材を三角形に組み合わせて構成する構造 |
|
|
アーチ式構造 |
壁式構造 |
部材を円弧型に組み合わせて構成する構造 |
壁板により構成する構造 |
|
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★過去の出題例★
建築物の構造(免除科目[04]1)
| 年-問-肢 | 内容 | 正誤 |
1 | R03s-50-3 | 補強コンクリートブロック造は、壁式構造の一種であり、コンクリートブロック造を鉄筋コンクリートで耐震的に補強改良したものである。 | ◯ |
2 | R03-50-1 | 鉄骨構造は、主要構造の構造形式にトラス、ラーメン、アーチ等が用いられ、高層建築の骨組に適している。 | ◯ |
3 | H28-50-2 | 鉄筋コンクリート造においては、骨組の形式はラーメン式の構造が一般に用いられる。 | ◯ |
4 | H23-50-1 | ラーメン構造は、柱とはりを組み合わせた直方体で構成する骨組である。 | ◯ |
5 | H23-50-2 | トラス式構造は、細長い部材を三角形に組み合わせた構成の構造である。 | ◯ |
6 | H23-50-3 | アーチ式構造は、スポーツ施設のような大空間を構成するには適していない構造である。 | × |
7 | H23-50-4 | 壁式構造は、柱とはりではなく、壁板により構成する構造である。 | ◯ |
2.木造建築物
(1).木材
①含水率と強度
②圧縮と強度
繊維方向の強度>繊維に直交方向の強度
★過去の出題例★
木材の強度(免除科目[04]2(1))
| 年-問-肢 | 内容 | 正誤 |
| | 含水率と強度 | |
1 | H30-50-1 | 木造建物を造る際には、強度や耐久性において、できるだけ乾燥している木材を使用するのが好ましい。 | ◯ |
2 | H29-50-1 | 木材の強度は、含水率が小さい状態の方が低くなる。 | × |
3 | H27-50-1 | 木造は湿気に強い構造であり、地盤面からの基礎の立上がりをとる必要はない。 | × |
4 | H24-50-2 | 木造建物の寿命は、木材の乾燥状態や防虫対策などの影響を受ける。 | ◯ |
5 | H22-50-3 | 木材の強度は、含水率が大きい状態のほうが小さくなる。 | ◯ |
6 | H15-50-2 | 木材の強度は、含水率が大きい状態の方が大きくなるため、建築物に使用する際には、その含水率を確認することが好ましい。 | × |
7 | H13-50-4 | 木材の辺材は、心材より腐朽しやすい。 | ◯ |
8 | H10-48-3 | 木造建築物に用いる木材は、気乾状態に比べて湿潤状態の方が強度が大きくなるが、湿潤状態では、しろあり等の虫害や腐朽薗の害を受けやすい。 | × |
| | 圧縮と強度 | |
1 | H13-50-3 | 木材に一定の力をかけたときの圧縮に対する強度は、繊維方向に比べて繊維に直角方向のほうが大きい。 | × |
2 | H08-22-1 | 木材の繊維方向に直交する方向の圧縮の材料強度は、繊維方向の圧縮の材料強度よりも大きい。 | × |
| | その他 | |
1 | H18-49-2 | 木造建築物において、構造耐力上主要な部分に使用する木材の品質は、節、腐れ、繊維の傾斜、丸身等による耐力上の欠点がないものでなければならない。 | ◯ |
2 | H17-49-3 | 構造耐力上主要な部分である柱、筋かい及び土台のうち、地面から1m以内の部分には、しろありその他の虫による害を防ぐための措置を講ずるとともに、必要に応じて有効な防腐措置を講じなければならない。 | × |
③集成材
・単板等を積層(重ねて接着)したもの
・伸縮・変形・割れなど単板の短所を補う
→体育館など大規模木造建築物が可能に
★過去の出題例★
集成材(免除科目[04]2(1)③)
| 年-問-肢 | 内容 | 正誤 |
1 | H30-50-2 | 集成木材構造は、集成木材で骨組を構成したもので、大規模な建物にも使用されている。 | ◯ |
2 | H22-50-4 | 集成材は、単板などを積層したもので、大規模な木造建築物に使用される。 | ◯ |
3 | H21-50-4 | 集成木材構造は、集成木材で骨組を構成した構造で体育館等に用いられる。 | ◯ |
4 | H15-50-1 | 集成材は、単板等を積層したもので、伸縮・変形・割れなどが生じにくくなるため、大規模な木造建築物の骨組みにも使用される。 | ◯ |
(2).木造建築物の工法
①在来軸組工法(構法)
・水平部材(土台・梁・桁など)と垂直部材(柱)という軸組によって、骨組みを作る工法
・筋かい=強度を増すため斜め方向に入れる部材
・主要構造は、軸組(壁の骨組)、小屋組(屋根の骨組)、床組(床の骨組)の3つ
★過去の出題例★
在来軸組工法(免除科目[04]2(2)①)
| 年-問-肢 | 内容 | 正誤 |
1 | R04-50-1 | 木構造は、主要構造を木質系材料で構成するものであり、在来軸組構法での主要構造は、一般に軸組、小屋組、床組からなる。 | ◯ |
2 | R04-50-2 | 在来軸組構法の軸組は、通常、水平材である土台、桁、胴差と、垂直材の柱及び耐力壁からなる。 | ◯ |
3 | R04-50-3 | 小屋組は、屋根の骨組であり、小屋梁、小屋束、母屋、垂木等の部材を組み合わせた和小屋と、陸梁、束、方杖等の部材で形成するトラス構造の洋小屋がある。 | ◯ |
4 | R04-50-4 | 軸組に仕上げを施した壁には、真壁と大壁があり、真壁のみで構成する洋風構造と、大壁のみで構成する和風構造があるが、これらを併用する場合はない。 | × |
5 | H17-49-4 | 筋かいには、欠込みをしてはならない。ただし、筋かいをたすき掛けにするためにやむを得ない場合において、必要な補強を行ったときは、この限りでない。 | ◯ |
6 | H14-50-1 | 木造の建築物に、鉄筋の筋かいを使用してはならない。 | × |
7 | H08-22-3 | 木造建築物の耐震性を向上させるには、軸組に筋かいを入れるほか、合板を打ち付ける方法がある。 | ◯ |
②枠組壁工法
壁や床という面によって、骨組みを作る工法
★過去の出題例★
枠組壁工法(免除科目[04]2(2)②)
| 年-問-肢 | 内容 | 正誤 |
1 | H23-50-4 | 壁式構造は、柱とはりではなく、壁板により構成する構造である。 | ◯ |
2 | H11-50-2 | 枠組壁工法は、主に柱の耐力によって地震などの外力に抵抗する方式であるため耐震性が高い。 | × |
3 | H10-48-1 | 枠組壁工法は、木材で組まれた枠組みに構造用合板等を釘打ちした壁及び床により構造体が形成される。 | ◯ |
3.鉄骨造
(1).鉄骨造とは
鋼材を接合(溶接・ボルト固定)して骨組みを作る工法
(2).特徴
★過去の出題例★
鉄骨造(免除科目[04]3)
| 年-問-肢 | 内容 | 正誤 |
1 | R03-50-1 | 鉄骨構造は、主要構造の構造形式にトラス、ラーメン、アーチ等が用いられ、高層建築の骨組に適している。 | ◯ |
2 | R03-50-2 | 鉄骨構造の床は既製気泡コンクリート板、プレキャストコンクリート板等でつくられる。 | ◯ |
3 | R03-50-3 | 鉄骨構造は、耐火被覆や鋼材の加工性の問題があり、現在は住宅、店舗等の建物には用いられていない。 | × |
4 | R03-50-4 | 鉄骨構造は、工場、体育館、倉庫等の単層で大空間の建物に利用されている。 | ◯ |
5 | R02s-50-3 | 鉄骨造は、不燃構造であり、靭性が大きいことから、鋼材の防錆処理を行う必要はない。 | × |
6 | H30-50-3 | 鉄骨構造は、不燃構造であり、耐火材料による耐火被覆がなくても耐火構造にすることができる。 | × |
7 | H28-50-1 | 鉄骨造は、自重が大きく、靱性が小さいことから、大空間の建築や高層建築にはあまり使用されない。 | × |
8 | H24-50-4 | 鉄骨構造は、不燃構造であるが、火熱に遭うと耐力が減少するので、耐火構造にするためには、耐火材料で被覆する必要がある。 | ◯ |
9 | H21-50-1 | 鉄骨構造の特徴は、自重が重く、耐火被覆しなくても耐火構造にすることができる。 | × |
10 | H14-50-4 | 鉄骨造では、必ず溶接によって接合しなければならない。 | × |
11 | H09-49-3 | 鉄骨造は、自重が重く、靭性(粘り強さ)が大きいことから大空間を有する建築や高層建築の骨組に適しており、かつ、火熱による耐力の低下が比較的小さいので、鋼材を不燃材料等で被覆しなくても耐火構造とすることができる。 | × |
4.鉄筋コンクリート造
(1).鉄筋コンクリート造とは
鉄筋を入れて補強したコンクリートで骨組みを作る工法
(2).特徴
★過去の出題例★
鉄筋コンクリート造の特徴(免除科目[04]4(2))
| 年-問-肢 | 内容 | 正誤 |
1 | R05-50-1 | 鉄筋コンクリート構造は、地震や風の力を受けても、躯体の変形は比較的小さく、耐火性にも富んでいる。 | ◯ |
2 | R05-50-2 | 鉄筋コンクリート構造は、躯体の断面が大きく、材料の質量が大きいので、建物の自重が大きくなる。 | ◯ |
3 | R05-50-4 | 鉄筋コンクリート構造は、コンクリートが固まって所定の強度が得られるまでに日数がかかり、現場での施工も多いので、工事期間が長くなる。 | ◯ |
4 | R02s-50-4 | 近年、コンクリートと鉄筋の強度が向上しており、鉄筋コンクリート造の超高層共同住宅建物もみられる。 | ◯ |
5 | H30-50-4 | 鉄筋コンクリート構造は、耐久性を高めるためには、中性化の防止やコンクリートのひび割れ防止の注意が必要である。 | ◯ |
6 | H29-50-4 | 鉄筋コンクリート構造は、耐火性、耐久性があり、耐震性、耐風性にも優れた構造である。 | ◯ |
7 | H28-50-2 | 鉄筋コンクリート造においては、骨組の形式はラーメン式の構造が一般に用いられる。 | ◯ |
8 | H26-50-1 | 鉄筋コンクリート構造におけるコンクリートのひび割れは、鉄筋の腐食に関係する。 | ◯ |
9 | H24-50-1 | 鉄筋コンクリート構造の中性化は、構造体の耐久性や寿命に影響しない。 | × |
10 | H21-50-2 | 鉄筋コンクリート構造は、耐火、耐久性が大きく骨組形態を自由にできる。 | ◯ |
11 | H16-49-2 | 鉄筋コンクリート造の建築物においては、構造耐力上主要な部分に係る型わく及び支柱は、コンクリートが自重及び工事の施工中の荷重によって著しい変形又はひび割れその他の損傷を受けない強度になるまでは、取り外してはならない。 | ◯ |
(3).施工方法
①柱の構造
★過去の出題例★
鉄筋コンクリート造:柱の構造(免除科目[04]4(3)①)
| 年-問-肢 | 内容 | 正誤 |
1 | R05-50-3 | 鉄筋コンクリート構造では、鉄筋とコンクリートを一体化するには、断面が円形の棒鋼である丸鋼の方が表面に突起をつけた棒鋼である異形棒鋼より、優れている。 | × |
2 | H16-49-1 | 鉄筋コンクリート造の建築物においては、原則として、鉄筋の末端は、かぎ状に折り曲げて、コンクリートから抜け出ないように定着しなければならない。 | ◯ |
3 | H16-49-3 | 原則として、鉄筋コンクリート造の柱については、主筋は4本以上とし、主筋と帯筋は緊結しなければならない。 | ◯ |
4 | H11-50-1 | 鉄筋コンクリート造の柱については、主筋は4本以上とし、主筋と帯筋は緊結しなければならない。 | ◯ |
5 | H09-49-4 | 鉄筋コンクリート造における柱の帯筋やはりのあばら筋は、地震力に対するせん断補強のほか、内部のコンクリートを拘束したり、柱主筋の座屈を防止する効果がある。 | ◯ |
②コンクリートのかぶり厚さ
鉄筋の表面からこれを覆うコンクリート表面までの最短寸法
★過去の出題例★
鉄筋コンクリート造:コンクリートのかぶり厚さ(免除科目[04]4(3)②)
| 年-問-肢 | 内容 | 正誤 |
1 | H24-50-3 | 鉄筋コンクリート構造のかぶり厚さとは、鉄筋の表面からこれを覆うコンクリート表面までの最短寸法をいう。 | ◯ |
2 | H16-49-4 | 鉄筋コンクリート造の建築物においては、鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さは、耐力壁にあっては3cm以上としなければならないが、耐久性上必要な措置をした場合には、2cm以上とすることができる。 | × |
3 | H14-50-2 | 鉄筋コンクリート造に使用される鉄筋は、コンクリートの表面にできる限り近づけて設けるのがよい。 | × |
(4).鉄筋コンクリートの性質
①コンクリートとは
★過去の出題例★
コンクリートとは(免除科目[04]4(4)①)
| 年-問-肢 | 内容 | 正誤 |
1 | H26-50-2 | モルタルは、一般に水、セメント及び砂利を練り混ぜたものである。 | × |
2 | H26-50-3 | 骨材とは、砂と砂利をいい、砂を細骨材、砂利を粗骨材と呼んでいる。 | ◯ |
3 | H26-50-3 | コンクリートは、水、セメント、砂及び砂利を混練したものである。 | ◯ |
4 | H17-49-2 | コンクリートは、打上がりが均質で密実になり、かつ、必要な強度が得られるようにその調合を定めなければならない。 | ◯ |
5 | H15-50-3 | 鉄筋コンクリート造に使用される骨材、水及び混和材料は、鉄筋をさびさせ、又はコンクリートの凝結及び硬化を妨げるような酸、塩、有機物又は泥土を含んではならない。 | ◯ |
②鉄筋とコンクリートの相性
★過去の出題例★
鉄筋とコンクリートの相性(免除科目[04]4(4)②)
| 年-問-肢 | 内容 | 正誤 |
| | 引張強度・圧縮強度 | |
1 | H22-50-2 | コンクリートの引張強度は、圧縮強度より大きい。 | × |
2 | H13-50-2 | コンクリートの引張強度は、一般に圧縮強度の1/10程度である。 | ◯ |
| | 熱膨張率 | |
1 | H29-50-3 | 常温、常圧において、鉄筋と普通コンクリートを比較すると、熱膨張率はほぼ等しい。 | ◯ |
2 | H22-50-1 | 常温において鉄筋と普通コンクリートの熱膨張率は、ほぼ等しい。 | ◯ |
3 | H13-50-1 | 常温常圧において、鉄筋と普通コンクリートを比較すると、温度上昇に伴う体積の膨張の程度(熱膨張率)は、ほぼ等しい。 | ◯ |
③トラブル
(a). コンクリートのひび割れ
(b). 鉄筋コンクリート構造の中性化
コンクリートがアルカリ性であることにより、鉄筋の酸化を防止
→大気中のCO2によりコンクリートが中性化
→鉄筋が腐食
→耐久性が低下、寿命が短縮
(5).鉄の性質(炭素含有量)
★過去の出題例★
鉄の性質(免除科目[04]4(5))
| 年-問-肢 | 内容 | 正誤 |
1 | H29-50-2 | 鉄筋は、炭素含有量が多いほど、引張強度が増大する傾向がある。 | ◯ |
2 | H15-50-4 | 鉄は、炭素含有量が多いほど、引張強さ及び硬さが増大し、伸びが減少するため、鉄骨造には、一般に炭素含有量が少ない鋼が用いられる。 | ◯ |
3 | H12-50-2 | 鋳鉄は、曲げ、引張り等の強度が低いため、建築物の材料としては一切使用してはならない。 | × |
(6).鉄骨鉄筋コンクリート造
鉄筋コンクリート造+鉄骨
①強度(耐火性・耐震性)向上
②靭性(粘り強さ)向上
★過去の出題例★
鉄骨鉄筋コンクリート造(免除科目[04]4(6))
| 年-問-肢 | 内容 | 正誤 |
1 | H28-50-3 | 鉄骨鉄筋コンクリート造は、鉄筋コンクリート造にさらに強度と靱性を高めた構造である。 | ◯ |
2 | H21-50-3 | 鉄骨鉄筋コンクリート構造は、鉄筋コンクリート構造よりさらに優れた強度、じん性があり高層建築物に用いられる。 | ◯ |
5.組積式構造
(1)組積式構造(組積造)とは
壁式構造の一種
(れんが造・石造・コンクリートブロック造)
(2)特徴
【長所】
遮熱性・遮音性が高い
【短所】
耐震性が低い
(向上のためには、壁厚・壁量を増やし、開口部を減らす。)
(3)補強コンクリートブロック造
コンクリートブロック造を鉄筋コンクリートで耐震的に補強
住宅等の小規模建物に使用
★過去の出題例★
組積式構造(免除科目[04]5)
| 年-問-肢 | 内容 | 正誤 |
1 | R03s-50-1 | 組積式構造は、耐震性は劣るものの、熱、音などを遮断する性能が優れている。 | ◯ |
2 | R03s-50-2 | 組積式構造を耐震的な構造にするためには、大きな開口部を造ることを避け、壁厚を大きくする必要がある。 | ◯ |
3 | R03s-50-3 | 補強コンクリートブロック造は、壁式構造の一種であり、コンクリートブロック造を鉄筋コンクリートで耐震的に補強改良したものである。 | ◯ |
4 | R03s-50-4 | 補強コンクリートブロック造は、壁量を多く必要とはせず、住宅等の小規模の建物には使用されていない。 | × |
5 | H28-50-4 | ブロック造を耐震的な構造にするためには、鉄筋コンクリートの布基礎及び臥梁により壁体の底部と頂部を固めることが必要である。 | ◯ |
6 | H12-50-1 | 組積造の建築物のはね出し窓又ははね出し縁は、鉄骨又は鉄筋コンクリートで補強しなければならない。 | ◯ |
6.建築物の基礎
(1).建築物の構造
(2).直接基礎・杭基礎
(3).直接基礎
(4).杭基礎
①支持杭・摩擦杭
②材質による分類
- 木杭
- コンクリート杭
- 鋼杭
(5).異なる基礎の併用
【原則】禁止
【例外】構造計算により構造耐力上安全であることを確かめた場合
★過去の出題例★
建築物の基礎(免除科目[04]6)
| 年-問-肢 | 内容 | 正誤 |
| | (1).建築物の構造 | |
1 | R02s-50-1 | 基礎は、硬質の支持地盤に設置するとともに、上部構造とも堅固に緊結する必要がある。 | ◯ |
2 | R02-50-1 | 建物の構成は、大きく基礎構造と上部構造からなっており、基礎構造は地業と基礎盤から構成されている。 | ◯ |
3 | R02-50-4 | 上部構造は、重力、風力、地震力等の荷重に耐える役目を負う主要構造と、屋根、壁、床等の仕上げ部分等から構成されている。 | ◯ |
4 | H27-50-4 | 建物は、上部構造と基礎構造からなり、基礎構造は上部構造を支持する役目を負うものである。 | ◯ |
| | (2).直接基礎・杭基礎 | |
1 | R02-50-2 | 基礎の種類には、基礎の底面が建物を支持する地盤に直接接する直接基礎と、建物を支持する地盤が深い場合に使用する杭基礎(杭地業)がある。 | ◯ |
2 | H27-50-2 | 基礎の種類には、直接基礎、杭基礎等がある。 | ◯ |
3 | H11-50-4 | 杭基礎は、建築物自体の重量が大きく、浅い地盤の地耐力では建築物が支えられない場合に用いられる。 | ◯ |
| | (3).直接基礎 | |
1 | R02-50-3 | 直接基礎の種類には、形状により、柱の下に設ける独立基礎、壁体等の下に設けるべた基礎、建物の底部全体に設ける布基礎(連続基礎)等がある。 | × |
2 | H10-48-4 | 木造建築物を鉄筋コンクリート造の布基礎とすれば、耐震性を向上させることができる。 | ◯ |
| | (4).杭基礎 | |
1 | H27-50-3 | 杭基礎には、木杭、既製コンクリート杭、鋼杭等がある。 | ◯ |
2 | H19-50-1 | 防火地域内に建築する仮設建築物の基礎に木ぐいを用いる場合、その木ぐいは、平家建ての木造の建築物に使用する場合を除き、常水面下にあるようにしなければならない。 | ◯ |
| | (5).異なる基礎の併用 | |
1 | H20-50-3 | 建築物に異なる構造方法による基礎を併用した場合は、構造計算によって構造耐力上安全であることを確かめなければならない。 | ◯ |
2 | H07-21-2 | 建築物には、常に異なる構造方法による基礎を併用してはならない。 | × |
| | その他 | |
1 | H18-49-3 | 2階建ての木造建築物の土台は、例外なく、基礎に緊結しなければならない | × |
2 | H16-50-3 | 建物の基礎の支持力は、粘土地盤よりも砂礫地盤の方が発揮されやすい。 | ◯ |
7.地震対策
免震構造や制震構造を既存建物に適用することもできる(レトロフィット工法)
★過去の出題例★
地震対策(免除科目[04]7)
| 年-問-肢 | 内容 | 正誤 |
| | 耐震構造 | |
1 | R01-50-1 | 地震に対する建物の安全確保においては、耐震、制震、免震という考え方がある。 | ◯ |
2 | R01-50-4 | 耐震は、建物の強度や粘り強さで地震に耐える技術であるが、既存不適格建築物の地震に対する補強には利用されていない。 | × |
3 | H25-50-1 | 耐震構造は、建物の柱、はり、耐震壁などで剛性を高め、地震に対して十分耐えられるようにした構造である。 | ◯ |
| | 免震構造 | |
1 | R01-50-1 | 地震に対する建物の安全確保においては、耐震、制震、免震という考え方がある。 | ◯ |
2 | R01-50-3 | 免震はゴムなどの免震装置を設置し、上部構造の揺れを減らす技術である。 | ◯ |
3 | H25-50-2 | 免震構造は、建物の下部構造と上部構造との間に積層ゴムなどを設置し、揺れを減らす構造である。 | ◯ |
4 | H25-50-4 | 既存不適格建築物の耐震補強として、制震構造や免震構造を用いることは適していない。 | × |
5 | H14-50-3 | 免震建築物の免震層には、積層ゴムやオイルダンパー(油の粘性を利用して振動や衝撃を和らげる装置)が使用される。 | ◯ |
| | 制震構造 | |
1 | R01-50-1 | 地震に対する建物の安全確保においては、耐震、制震、免震という考え方がある。 | ◯ |
2 | R01-50-2 | 制震は制振ダンパーなどの制振装置を設置し、地震等の周期に建物が共振することで起きる大きな揺れを制御する技術である。 | ◯ |
3 | H25-50-3 | 制震構造は、制震ダンパーなどを設置し、揺れを制御する構造である。 | ◯ |
4 | H25-50-4 | 既存不適格建築物の耐震補強として、制震構造や免震構造を用いることは適していない。 | × |
| | 既存不適格建築物の補強 | |
1 | R01-50-4 | 耐震は、建物の強度や粘り強さで地震に耐える技術であるが、既存不適格建築物の地震に対する補強には利用されていない。 | × |
2 | H25-50-4 | 既存不適格建築物の耐震補強として、制震構造や免震構造を用いることは適していない。 | × |
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