ここでは、建築物の高さに対する制限について勉強します。
「高さ10m以内」というように、高さ制限が絶対的な数値で定められることもあります。しかし、多くの用途地域では、斜線制限というかたちで建築物の高さが規制されます。道路斜線制限・隣地斜線制限・北側斜線制限、そして日影規制。どの用途地域でどの規制が適用されるか、これが重要ポイントです。

1.OUTLINE

1. 建蔽率（⇒[05]）・容積率（⇒[06]）による間接的な制限
2. 絶対的高さ制限（⇒2）
3. 斜線制限（⇒3(1)～(4)）
4. 日影規制（⇒3(5)）

2.建築物の高さの限度

①絶対的高さ制限とは

建築物の高さの上限を都市計画で定める
10ｍ又は12ｍ

②適用されるエリア

低層住居専用地域グループ（第一種低層住居専用地域・第二種低層住居専用地域・田園住居地域）のみ
★過去の出題例★

3.斜線制限

(1).道路斜線制限

①道路斜線制限とは

前面道路の反対側境界線から一定の傾きの斜線を引き、その範囲内でしか建築物を建築できないよう制限すること

②適用されるエリア

★過去の出題例★

(2).隣地斜線制限

①隣地斜線制限とは

隣地との境界線上に一定の高さをとり、そこから一定の傾きの斜線を引いて、その範囲内でしか建築物を建築できないよう制限すること

②適用されるエリア

★過去の出題例★

(3).北側斜線制限

①北側斜線制限とは

北側隣地との境界線上に一定の高さをとり、そこから北から南方向へ一定の傾きの斜線を引いて、その範囲内でしか建築物を建築できないよう制限すること

②適用されるエリア

★過去の出題例★

(4).異なる用途地域にまたがる場合の斜線制限

建築物の各部分ごとに、斜線制限適用の有無を検討

★過去の出題例★

(5).日影規制

①日影規制とは

建築物の日影が周囲にできる時間を一定範囲に制限することにより、間接的に建築物の高さを規制するシステム
冬至日の８時～16時の８時間のうち、日影になる時間を制限

②適用されるエリア

(a).地方公共団体が条例で指定した区域内
×都市計画で指定

(b).指定できる用途地域

③例外

対象区域外の建築物でも、以下のものは対象区域内にあるとみなされる

• 高さ10ｍ超
• 冬至日に対象区域内の土地に日影を生じさせる

4.まとめ

[Step.1]基本習得編講義

[Step.2]実戦応用編講義

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[Step.1]基本習得編
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[Step.2]実戦応用編
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[Step.3]過去問演習編
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