建築物の構造に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。

1. 防火地域内に建築する仮設建築物の基礎に木ぐいを用いる場合、その木ぐいは、平家建ての木造の建築物に使用する場合を除き、常水面下にあるようにしなければならない。
2. 建築物に近接してその建築物を風の方向に対して有効にさえぎる他の建築物、防風林その他これらに類するものがある場合においては、その方向における速度圧は、一定程度まで減らすことができる。
3. 積雪荷重の計算に当たり、雪下ろしを行う慣習のある地方においては、その地方における垂直積雪量が１ｍを超える場合においても、積雪荷重は、雪下ろしの実況に応じて垂直積雪量を１ｍまで減らして計算することができる。
4. 高さが60ｍを超える建築物を建築する場合、国土交通大臣の認定を受ければ、その構造方法を耐久性等関係規定に適合させる必要はない。

正解：４

1 正しい

建築物の基礎として木ぐいを用いる場合、もっとも危惧されるのは、腐敗によって支持力が劣化することである。これを防ぐためには、常に水面下に置いておくことが必要である。したがって、木ぐいは、平家建の木造の建築物に使用する場合を除き、常水面下にあるようにしなければならない（建築基準法施行令38条６項）。

※常水面とは、常に水分を含んでいる面のことである。

■参照項目&類似過去問

2 正しい

建築物の設計にあたっては、風圧力（速度圧×風力係数）を考慮する必要がある。建築物に近接してその建築物を風の方向に対して有効にさえぎる他の建築物、防風林その他これらに類するものがある場合においては、その方向における速度圧は、一定程度まで減らすことができる（建築基準法施行令87条３項）。

3 正しい

大量の降雪がある地方では、屋根に積もる雪の重量も大変なものとなる。もちろん、建築物は積雪荷重に耐えられるものでなければならない。しかし、豪雪地帯では、最大３～４ｍの積雪があるため、最大降雪量に合わせるのでは、とてつもなく頑丈な建築物としなければならなくなってしまう。
そこで、雪下ろしを行う慣習のある地方においては、垂直積雪量を軽減した構造計算で許されることとした。具体的には、雪下ろしをすることを条件として、垂直積雪量を１ｍまで減らして構造計算することができる（建築基準法施行令86条６項）。

4 誤り

高さが60メートルを超える建築物（超高層建築物）は、安全上必要な構造方法に関して政令で定める技術的基準に適合するものでなければならない（建築基準法20条１号）。そして、この技術的基準は、耐久性等関係規定に適合する構造方法を用いることとする（令36条１項）。
さらに、その構造方法につき、構造計算によって安全性が確かめられたものであることにつき、国土交通大臣の認定を受けることが必要である（同法20条１号）。
本肢は、「国土交通大臣の認定を受ければ、関係規定に適合させる必要はない」とする点が、全くのデタラメである。

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