「宅建」高速解法03~相続の家系図問題
この項目のテーマ
この項目では、平成元年~令和5年にわたる37回の本試験で「11問」出題された「相続の家系図問題」について、高速で正解するテクニックを勉強します。
まずは、「ベストセレクション過去問(厳選5問)」を解いておきましょう。
(今回は、一問一答にバラす意味がないので、四択そのままを出題しています。)
紙に印刷して解きたい方用に、PDFファイルも用意しました。
家系図を描くために、余白を多目に用意してあります。末尾に「正解欄」があるので、見たくない人は隠してください。
[Step.1]基本習得編
基本習得編を視聴して、問題を高速で解く上で必要な「解法テクニック」を確認しましょう。
[Step.2]一問一答編
「高速解法テクニック」を使って、どのように問題を解くのか。初見から正解まで、解法のプロセスをマネしましょう。
解説が長いので、一問ずつ別のファイルにしました。
■第1問■平成01年問11
Xは、9,000万円の遺産を残して死亡した。Xには、配偶者YとYとの間の子Aがいる。XとYとの間には、Aのほかに子Bもいたが、BはX死亡の前に既に死亡しており、その子bが残されている。さらに、Xには、非嫡出子Cもいる。また、Aには子aがおり、AはX死亡後直ちに相続を放棄した。この場合の民法の規定に基づく法定相続分に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。
- Yが6,000万円、Cが3,000万円の相続分を取得する。
- Yが4,500万円、bが4,500万円の相続分を取得する。
- Yが4,500万円、bが2,250万円、Cが2,250万円の相続分を取得する。
- Yが4,500万円、aが1,800万円、bが1,800万円、Cが900万円の相続分を取得する。
■第2問■令和03年10月問09
Aには死亡した夫Bとの間に子Cがおり、Dには離婚した前妻Eとの間に子F及び子Gがいる。Fの親権はEが有し、Gの親権はDが有している。AとDが婚姻した後にDが死亡した場合における法定相続分として、民法の規定によれば、正しいものはどれか。
- Aが2分の1、Fが4分の1、Gが4分の1
- Aが2分の1、Cが6分の1、Fが6分の1、Gが6分の1
- Aが2分の1、Gが2分の1
- Aが2分の1、Cが4分の1、Gが4分の1
■第3問■平成29年問09
1億2,000万円の財産を有するAが死亡した。Aには、配偶者はなく、子B、C、Dがおり、Bには子Eが、Cには子Fがいる。Bは相続を放棄した。また、Cは生前のAを強迫して遺言作成を妨害したため、相続人となることができない。この場合における法定相続分に関する次の記述のうち、民法の規定によれば、正しいものはどれか。
- Dが4,000万円、Eが4,000万円、Fが4,000万円となる。
- Dが1億2,000万円となる。
- Dが6,000万円、Fが6,000万円となる。
- Dが6,000万円、Eが6,000万円となる。
■第4問■令和02年12月問08
1億2,000万円の財産を有するAが死亡した場合の法定相続分についての次の記述のうち、民法の規定によれば、正しいものの組み合わせはどれか。
- ア Aの長男の子B及びC、Aの次男の子Dのみが相続人になる場合の法定相続分は、それぞれ4,000万円である。
- イ Aの長男の子B及びC、Aの次男の子Dのみが相続人になる場合の法定相続分は、B及びCがそれぞれ3,000万円、Dが6,000万円である。
- ウ Aの父方の祖父母E及びF、Aの母方の祖母Gのみが相続人になる場合の法定相続分は、それぞれ4,000万円である。
- エ Aの父方の祖父母E及びF、Aの母方の祖母Gのみが相続人になる場合の法定相続分は、E及びFがそれぞれ3,000万円、Gが6,000万円である。
- ア、ウ
- ア、エ
- イ、ウ
- イ、エ
■第5問■平成26年問10
Aには、父のみを同じくする兄Bと、両親を同じくする弟C及び弟Dがいたが、C及びDは、Aより先に死亡した。Aの両親は既に死亡しており、Aには内縁の妻Eがいるが、子はいない。Cには子F及び子Gが、Dには子Hがいる。Aが、遺言を残さずに死亡した場合の相続財産の法定相続分として、民法の規定によれば、正しいものはどれか。
- Eが2分の1、Bが6分の1、Fが9分の1、Gが9分の1、Hが9分の1である。
- Bが3分の1、Fが9分の2、Gが9分の2、Hが9分の2である。
- Bが5分の1、Fが5分の1、Gが5分の1、Hが5分の2である。
- Bが5分の1、Fが15分の4、Gが15分の4、Hが15分の4である。
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個別ページ | [Step.1][Step.2]での 参照項目 |
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00 | 「宅建」高速解法テクニック~講義の概要 | なし |
01 | 開発許可の要否 | 都市計画法[06]開発許可制度 |
02 | 宅建業者の欠格要件(犯罪絡み) | 宅建業法[03]免許の基準(欠格要件) |
03 | 相続の家系図問題 | 民法[31]相続 |
04 | 事後届出の要否 | 国土利用計画法[02]事後届出制 |
05 | 相手方が宅建業者である場合 | 宅建業法[各所] |
06 | 自ら貸主となる場合と関連知識 | 宅建業法[各所] |
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